イランや北朝鮮で、核開発問題が話題になっています。
イランの核開発問題を見てみましょう。
地図を見てもらうとわかるのですが、イランは核保有国に囲まれているのですね。インド、パキスタン、ロシア、イスラエル、さらにはお隣のイラクには14万人くらいのアメリカ軍がいるわけです。
イランは、歴史的に見ても、国土の大きさから言っても、中東アラブの大国になりえる国でしょう。そのイランが、核兵器を持たず通常兵器だけの軍備では、いつどこから攻めてこられるか常に危機感を持っていることでしょう。
イランは、宗教的にはイスラム教シーア派になり、中東諸国でも宗派によって対立していたり、同盟していたりするわけです。
先般、イスラエルがレバノンを攻撃したとき、レバノンのヒズボラを支援したのは、紛れもなくイランなのです。で、このあたりは際どい話かもしれませんが、イスラエルはこの攻撃で、アメリカの最新兵器を使用していたようで、これは、将来起こりえるであろうイランとアメリカの戦争の予行演習ではないか、とすら言われるようです。
さて、このような国際情勢がドル円に与える影響は？ということですが、まず有事のドルといわれるように政情が不安定なときは信用力のあるドルは買われます。
しかし、それ以上に米ドルが必要になることがあります。それは、中東諸国の軍備増強・拡大にかかる兵器調達に米ドルが必要になることです。中東諸国はこういった紛争が起こるたびに軍備を拡充してきます。
現代の最新兵器といわれるものはほとんどアメリカで開発されています。中東諸国は兵器をヨーロッパ諸国から購入しますが、ヨーロッパ諸国が製造している兵器のほとんどはアメリカからのライセンスで製造しているものだそうです。
つまり、兵器が必要になるということは、結果として、米ドルが還流するような仕組みになっているのです。
アメリカという国は、兵器にしてもオイルにしても最終的には自国の利益になるような仕組みをつくりあげているのです。だからこそ、世界の覇権を握っているわけですね。
そのような国の通貨である米ドルが暴落するというようなことは、まずないでしょう。
たとえ、仮にアメリカ国内でテロが起こったとしても、それを戦争の口実にして、兵器をバンバン製造させて自国の利益とするような国ですからね。
話を元に戻して、イランの核開発問題ですが、イランはほぼ間違いなく核開発を推し進めるでしょう。それに対しアメリカはひょっとするとイラン攻撃を仕掛けるかもしれません。実際、アメリカの中間選挙後には、攻撃が行われるような記事がアメリカではすでに出ているようです。
そうなるとまた原油価格高騰→インフレ懸念再燃→利上げ再開→金利差拡大でドル高、というようなシナリオもあるかもしれません。
イラン核開発問題とドル円を考えると、このような考え方もできるのです。国際情勢を考えながら、為替を張っていく、ある意味スリリングではあります。
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